大山建設では、建物・給排水などの診断を実施し、劣化状況により修繕工事全体の費用と実施時期を把握します。
さらに、工事の優先順位をご提案します。
大和ライフネクストでは、大がかりな修繕工事を実施する前に、各種調査診断を行うことをご提案します (別途有償)。 診断により、建物本体や設備に関する現状を詳しく把握。ここで得られる情報は、大きな資金を要する大規模修繕工事の計画を見直すための有益な材料として、長期修繕計画に反映します。
目視や打診による調査により、ひび割れ・浮き・欠損・鉄筋露出などの劣化状況を確認します。また必要に応じてコンクリート中性化試験、タイル・塗膜付着力強度試験、シーリング材物性試験などを行い、表面には見えない建物内部の劣化状況も探ります。(オプション)
<一般的な診断項目:目視・打診・触診>
外壁タイル/外壁塗装/シーリング防水/メーターボックス塗装
機械式駐車場塗装/鉄骨階段塗装/屋上防水/ルーフバルコニー防水
バルコニー・共用廊下・階段床長尺シート
給水管や排水管の中に発生したサビやサビコブを放置すると水道から赤い水が出たり、トイレやキッチンの排水管が詰まったりという不具合が生じる場合もあります。目視や内視鏡、X線などによる診断で状況を確認し、適切な処置を施すことが大切です。
<一般的な診断項目>
給水管目視確認、内視鏡調査
排水管の内視鏡調査、X線調査
ブレーカーやケーブル、照明器具など電気設備に不具合が発生すると、それが原因で建物全体が停電になったり、感電事故や火災が発生する場合があります。目視や測定機器を使用した診断で現状を把握し、その建物にあった修繕計画を検討・立案します。
<一般的な診断項目>
電気設備目視確認、漏洩電流測定、避雷針接地抵抗測定
耐震診断は、構造的に弱い部分を確認し、補強の必要性を判断します。耐震診断、耐震改修により耐震安全性が確認されたマンションは、建物の安全・安心が確保され、資産価値の維持・向上につながります。
把握耐震簡易診断
判断耐震診断
計画耐震補強設計
実施耐震補強工事
建物調査診断の結果を踏まえ、あらゆる角度から工事費用の削減を検討します。
あなたのマンションの建物調査診断には、仕様書が入っていますか?それらが入っていない診断では、劣化状態はわかるものの、どのように改修するのか、どれくらい費用がかかるのかがわかりません。大和ライフネクストの建物調査診断は、改修基本計画書(工事仕様や数量、予算書など)を一緒にご提出しています。
建物調査診断にもとづき、工事の仕様書と予算書案を作成します。最新の工事実積を元にした単価を入力して算出することによって、客観的で 市場価格に近い金額を把握することができます。
把握する
調査共用部分(歩行可能な範囲)を巡回しながら、目視や打診棒を使い劣化状況を見極めます
各バルコニーに入り、劣化状況を見極めます。建物の方角や階数により劣化状況が異なるため、バランスよく立入り住居を選定することが必要です。
コンクリート中性化深度測定、外壁タイル付着力測定、塗膜付着力測定、シーリングダンベル試験など建物の一部を抜き取り調査するケースもあります。
お住まいの皆様にアンケート用紙を配付し、不具合箇所の傾向調査を行います。
上記調査の結果を基に「調査診断結果報告書」を作成します。
建物調査総合所見
部位・部材ごとの劣化判定と現況写真
劣化数量表・劣化分布図・調査写真(調査範囲で確認した劣化数量と位置図)
アンケート集計結果および分析
建築系修繕工事に該当する一般事項を記載します。
お客様のマンションに該当する各部位の工事方法、使用材料、塗布量等の詳細を記載します。
現地調査および竣工図面等から修繕箇所の数量、面積等の工事数量積算を実施します。
弊社独自の工事単価より、「予算書(概算工事費)」を作成します。
計画する・調整する
建物調査診断業務で作成した改修基本計画(仕様書・予算書)の内容を、管理組合独自のアイデア等を考慮して、内容を調整する業務です。
公募要領書を作成し、業界紙への広告掲載や居住者からの公募等、様々な手段で施工会社を募集します。各社からの見積り取得後、書類審査、見積比較審査、最終面談を経て、信頼できる施工会社を決定するお手伝いをします。
実施する
着工前に施工会社と工事範囲などの確認を行います。また着工に先立ち、施工会社が主催する工事説明会の資料の事前確認・指導・立ち会いを行います。
現場の定例巡回を行い、月に1回「施主定例会」を実施します。さらに定例会までに行った工事監理と各種検査の報告を行います。ひび割れ補修の調査や足場解体前検査、工事竣工検査などの重要な検査の際には、複数の検査者を動員することで抜けや漏れを防ぎます。
引渡しの前には、最終的な検査を行います。竣工検査時の指摘箇所の是正確認はもちろん、最終報告書の確認も実施します。また施工会社とは別に、監理会社として監理業務報告書を作成します。
施工会社によるアフター点検(工事完了から概ね1年後)に立ち会い、その状況を確認。必要に応じて施工会社に指導を行います。以後のアフター点検を施工会社のみで実施するための指導も行います。